このような未確認情報に基づく行為は、意図せずとも本来のイベント運営に重大な支障を来し、場合によっては、主催者及び関係各所への偽計業務妨害ともなりかねません。
開催後、無関係な会場宛に事実誤認の意見が多数寄せられていることや、今回の連絡事案を重く受け止め、
現在当社顧問弁護士と協議し、東京弁護士会を通じ行政機関へ本件連絡元の特定のため、開示請求の手続きを進めていることをお知らせ致します。


これもう話した？＾Ｈ＾