【フォルム】理想のペニス 3【美しさ】 [無断転載禁止]©bbspink.com
■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
定年後、人はどこで何をするのか。新たな仕事や、これといって趣味を持たない人は、どうやって時間をやり過ごすのか。
フィールドワークを通して、定年退職者が多く集う場所がわかった。そして、そこにいる多くの人がみな「一人ぼっち」だった。（ビジネス書作家 楠木 新）
図書館で目撃した小競り合い
私は2年半前に、60歳で定年退職してからどこの組織にも属さずに過ごしてきた、「毎日が日曜日」状態である。
『定年後』（中公新書刊）を執筆する前に、定年退職者は普段はどのように活動しているのだろうかと考えた。しかし資料などでは実態がわかるものはなかったので自分で動き始めた。
まずは地元の図書館を訪れた。朝10時の開館前に行くとすでに7～8人の男性が玄関前にある椅子に座って待っていた。
60代、70代とおぼしき男性ばかりだった。もちろん定年退職者ばかりとは言えないが、60代と思われる男性たちは私の目には元会社員であるように見えた。
10時になって扉が開くと、全員が新聞コーナーに行く。全国紙とスポーツ新聞を合わせると人数分はあるので各自一紙ずつ手に持って読み始める。
一人の男性が経済新聞を長く読んでいたので、待っていた人が「もう少し早く読んでくれないか」と話しかけると、
男性は株価のページを読んでいた手をとめて「順番だから仕方がないだろう」と言い返して軽い小競り合いになった。館内に一瞬緊張感が走ったがそのまま収まった。
地元の図書館と比較する意味で、日比谷図書文化館の開館時間前にも行ってみた。10時の開館時間には27人が列をなしていたが、定年退職者と思しき人は半数もいなかった。
開館と同時に新聞コーナーに行ったのは6人だけだった。受験や資格試験の勉強のために来ている人が多くて、
間もなくすると、眺めのよい窓際の席はテキストをひろげる若い人でいっぱいになった。同じ図書館でも場所によって風景は異なるのである。
一方、ハローワークの利用者は高齢者が多いわけではない。定年退職者と思しき人はパソコン画面を少し見てすぐに帰る人が目に付く。失業保険の受給要件を満たすために来ている人が多いそうだ。
平日の大型ショッピングセンターでは高齢の男性の姿が目立つ。
休日とは違って広々としたスペースは閑散としており、午前中にゆったりとしたソファーに座っているのはほとんどが高齢の男性だ。
住宅地にある喫茶店にも定年退職したと思われる人は少なくない。子どもたちを連れたママ友のグループとは違って、一人で新聞や週刊誌を読んでいる人が多い。
スポーツクラブは大繁盛
住宅地に近いターミナル駅にあるスポーツクラブは、開館の9時には長い行列ができる。
男性、女性を問わず高齢者が並ぶ姿は壮観でもある。私もこのクラブに加入して通ってみた。すると、午前中は見事なまでに高齢者が中心である。
私は定年退職するまでは、スポーツクラブは勤務時間後に汗を流す場所かと思っていたが、認識を改めさせられた。
昼間であれば何回使っても定額のコースがあり、朝から夕刻近くまでクラブで過ごしている人もいる。
サウナや浴場もあるので「昼食を持ち込めば本当にゆっくり過ごせる」という男性定年退職者もいたのである。
以前、利用者の意見を掲示するボードに、「スポーツクラブだと思って入会したのに、ここは養老院なのか」と批判する意見が書かれた用紙が貼られていたことがあった。
それに対して、クラブ側は「この施設はいろいろな世代の人に利用してもらうものです」と回答をしていたのを覚えている。
こんな意見はわざわざオープンにしなくても良いと思ったが、批判する意見を書いた女性の気持ちは分からないでもなかった。
以下ソース
http://diamond.jp/articles/-/145209 2020年、女性の半数が50歳を超える。2024年、全国民の3人に1人以上が65歳以上になる。
2033年、3戸に1戸が空き家になる。2040年、自治体の半数が消滅する――将来の人口を分析してみると、
日本の未来はかなり正確に予測できるのだ。政府や政府関係機関の各種データを長年、膨大に集め、
丹念に分析してきた人口政策の専門家で、このたび『未来の年表』を著した河合雅司氏が、人口減少ニッポンの「不都合な真実」をあばく。
日本が少子高齢社会にあることは、誰もが知る「常識」である。だが、その実態を正確にわかっている日本人は、いったいどれくらいいるだろうか？
私は仕事柄、国会議員や官僚、地方自治体の首長、経済界の重鎮たちと接する機会が多いのだが、政策決定に大きな影響力を持つ彼らであっても、正確にはわかっていない。
中略
日本の人口はやがて2000人に
人口減少をめぐっては、近年、衝撃的な2つの数値が相次いで公表された。
その1つは2015年発表の国勢調査で、人口減少が実際に確認されたことだ。総人口が約1億2709万5000人となり、
5年前の前回調査に比べて約96万3000人減ったのだ。1920年の初回調査から約100年にして、初めての減少となった。
もう1つは、翌2016年の年間出生数が初めて100万人の大台を割り込み、98万1000人にとどまることである。
もちろん、ここ数年で日本が消滅するわけではない。だが、50年、100年の単位で将来人口推計を見ていくと、
ぞっとするほど日本人は少なくなる。国立社会保障・人口問題研究所（以下、社人研）が
「日本の将来推計人口」（2017年）を5年ぶりに改訂したが、本書ではこの最新データを駆使して、日本の未来図を描いていくことにする。
2015年時点において1億2700万人を数えた日本の総人口が、40年後には9000万人を下回り、
100年も経たぬうちに5000万人ほどに減る。この推計はメディアでも繰り返し取り上げられているのでご存じの方も多いだろうが、
こんなに急激に人口が減るのは世界史において類例がない。われわれは、長い歴史にあって極めて特異な時代を生きているのである。
http://gendai.ismcdn.jp/mwimgs/3/c/640m/img_3c96a9fbb7b55fa17259d0b58496588163465.jpg
あまり知られていないが、この社人研の推計には続きがある。
一定の条件を置いた“机上の計算”では、200年後におよそ1380万人、300年後には約450万人にまで減るというのだ。
世界的に見れば人口密度が非常に高かったはずの日本列島は、これからスカスカな状態になっていくということである。
300年後というのは現在を生きる誰もが確認しようのない遠い未来の数字ではある。が、
450万人とは福岡県（約510万人）を少し小ぶりにした規模だ。日本の人口減少が地方消滅というような生易しいレベルの話ではないことはお分かりいただけよう。
この“机上の計算”は、さらに遠い時代まで予測している。西暦2900年の日本列島に住む人はわずか6000人、
西暦3000年にはなんと2000人にまで減るというのである。ここまで極端に減る前に、
日本は国家として成り立たなくなることだろう。それどころか、日本人自体が「絶滅危惧種」として登録される存在になってしまいかねないのだ。
以下ソース
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/51994 なぜ企業は儲かっているのに給与を上げないのか？
企業の業績が急拡大している。
上場企業の今年度上期（4～9月）決算では軒並み最高益を更新する企業が続出し、その多くは2018年3月期決算では過去最高水準の収益を達成する見込みだ。
一方、好業績を背景に企業の採用意欲も旺盛だ。
9月の有効求人倍率は1.52倍と1974年以来の高水準で推移し、正社員も1.02倍に達している。
求人数の拡大は働く人の選択肢が増えることで離職・転職を促進する。総務省の調査（労働力調査）では2016年の転職者数は前年より8万人増えて306万人。09年の320万人以来の高い水準にある。
人手不足も深刻だ。9月発表の日銀短観では大企業はリーマンショック前の人手不足のピークを越え、中小企業はバブル期の1992年以来の水準に達している。
大手企業が最高益を更新し、人手不足がこれだけ高まっていれば、当然、誰もが給与も上がるだろうと考える。
ところが給与の上がる気配はないし、来年も上がる見込みは薄い。これは一体どういうことなのか。
▼上場企業の純利益は前期比21％増の20兆9005億円だが
厚生労働省の調査（賃金構造基本統計調査）では一般労働者の賃金はアベノミクスが始まった2014年は前年比1.3％増の29万9600円、
15年は1.5％増の30万4000円と微増傾向であった。しかし、16年は30万4000円と前年と同じ賃金にとどまった。
一方、国税庁調査の2016年における給与所得者の平均給与（年収）は約422万円と前年比0.3％増。
15年の1.3％増を下回っている。うち正規労働者は前年比0.4％増の約487万円。
非正規労働者は0.9％増の伸び率は大きいが、正規の半分以下の約172万円にすぎない。
17年３月期決算では上場企業の純利益が前の期に比べて21％増の20兆9005億円に達した。
だが、2017年春闘の賃上げ平均額は定期昇給込みの5712円。賃上げ率は前年よりも低い1.98％と低迷している。
「労働者に支払った報酬」の割合は2000年以降で最低
企業は利益を上げているのに、給与が上がらない。その事実は「労働分配率」の低下からも確認できる。
労働分配率とは企業が稼いだお金から「労働者に支払った報酬」の割合であるが、「国民経済計算」
「法人企業統計」をもとに厚生労働省労働政策担当参次官室が作成した資料（2016年労働経済の年間分析）によれば、
アベノミクスによる景気回復期においてもなお下がり続け、2015年はついに62％と2000年以降で最低になっている。
▼企業の儲けは、まず株主に分配され、残りは……
では、企業の儲けはどこに消えているのか。
ひとつは企業利益の蓄積である「内部留保」、もうひとつは株主配当などの「株主等への分配」である。
内部留保は毎年積み上がり、2016年度は406兆2348億円と過去最高を更新した。
一方、株主等分配率は2004年以降上昇し続けている。2016年の株主への配当金の総額は20兆円を超え、
純利益に占める割合は40％を超えている。つまり、給与を抑えて内部留保と株主への分配に回しているという構図である。
http://president.jp/articles/-/23598 >>7
神セブンは やっぱ2番目の画像がしっくりくるね。 中国は9月にEV（電気自動車）などの生産を一定割合義務付ける新エネルギー車規制を19年から導入すると発表した。規制と中国政府による補助金で中国国内の自動車をEV化しようとしている。
深刻な環境問題対策としてEV化は避けて通れないが、中国の意図は別にある。今まで日本と欧米が席巻していた自動車産業を、EVを推進することで勢力図を塗り替えようとしている。
キャッチアップでガソリン車の性能を上げることがこの先もできたとしても日本や欧米を抜くことはできない。
だとすればゲームチェンジを行い、中国が強みのあるEVでひっくり返そうという戦略だ。
中国だけでなく、インド、イギリス、フランスもEV化を宣言。将来予想では2020年に累計2000万台に増加との予想もでてきている。
ここにきてトヨタは20年までにEVの量産体制を整えて本格参入する方針を示したが、世界対比で見るとEVへの対応は遅れていると見られている。
http://cdn-zuu-online.s3-ap-northeast-1.amazonaws.com/wp-content/uploads/57018_ext_15_0.jpg
日本はどう対応すべきなのか？EVは新車販売の1％なのか、将来の変化の前倒しなのか
世界のEV化の実現性については、2つの見方がある。
ひとつは現在世界の新車販売台数に占めるEVの割合は1％に満たない。リチウム電池などの性能の限界もあり、
それほど世界でも広がることはない。当然市場の大半はガソリン車であり今までのように日本の優位は保たれるとの見方だ。
もうひとつは、自動車売上げの最大市場の中国でEV需要が拡大すれば投資が加速し、リチウム電池などの技術にもブレークスルーがおき、
EV市場がいま予想されている以上に急拡大するという見方だ。そうなると日本の自動車産業が今のように世界のメインであり続けるためには、
世界一位の市場である中国で勝ち抜かなければならない。そのためにはEVの開発を急ぐ必要がある。
日本にとって自動車産業は中心の産業だ。自動車製造業の出荷額は主要製造業の約2割、自動車の輸出額も全体の約2割。関連産業就業人口は全体の約1割の雇用（約550万人）を占める。
EVは、ガソリン車と違って、日本の強みであった擦り合わせ技術のメリットが使えない。
今までにない産業提携や連携が必要不可避だ。EV化は日本の自動車産業に甚大な影響を与える。
成長戦略との関係、期限をきった戦略で積みあがる内部留保の投資先となる可能性も
筆者自身は、世界的に地殻変動となりつつあるEV化に対して、企業レベルだけでなく国も関与の度合いを高めるべき時期に来ていると考える。
世界的に企業の金余り現象があり、どこの国もEV化を推進することで、企業の設備投資や研究開発を一気に起こす政策をとってくるに違いない。
日本では内部留保が400兆円を超えてきている。これを動かすために内部留保課税などの議論もでているが、
それよりは、国内でもEV化などで、いつまでにどういう社会を実現するといった、おしりを決めた成長戦略を書くことで、内部留保が動く素地が出来てくると感じる。
http://zuuonline.com/archives/179798 定年後、人はどこで何をするのか。新たな仕事や、これといって趣味を持たない人は、どうやって時間をやり過ごすのか。
フィールドワークを通して、定年退職者が多く集う場所がわかった。そして、そこにいる多くの人がみな「一人ぼっち」だった。（ビジネス書作家 楠木 新）
図書館で目撃した小競り合い
私は2年半前に、60歳で定年退職してからどこの組織にも属さずに過ごしてきた、「毎日が日曜日」状態である。
『定年後』（中公新書刊）を執筆する前に、定年退職者は普段はどのように活動しているのだろうかと考えた。しかし資料などでは実態がわかるものはなかったので自分で動き始めた。
まずは地元の図書館を訪れた。朝10時の開館前に行くとすでに7～8人の男性が玄関前にある椅子に座って待っていた。
60代、70代とおぼしき男性ばかりだった。もちろん定年退職者ばかりとは言えないが、60代と思われる男性たちは私の目には元会社員であるように見えた。
10時になって扉が開くと、全員が新聞コーナーに行く。全国紙とスポーツ新聞を合わせると人数分はあるので各自一紙ずつ手に持って読み始める。
一人の男性が経済新聞を長く読んでいたので、待っていた人が「もう少し早く読んでくれないか」と話しかけると、
男性は株価のページを読んでいた手をとめて「順番だから仕方がないだろう」と言い返して軽い小競り合いになった。館内に一瞬緊張感が走ったがそのまま収まった。
地元の図書館と比較する意味で、日比谷図書文化館の開館時間前にも行ってみた。10時の開館時間には27人が列をなしていたが、定年退職者と思しき人は半数もいなかった。
開館と同時に新聞コーナーに行ったのは6人だけだった。受験や資格試験の勉強のために来ている人が多くて、
間もなくすると、眺めのよい窓際の席はテキストをひろげる若い人でいっぱいになった。同じ図書館でも場所によって風景は異なるのである。
一方、ハローワークの利用者は高齢者が多いわけではない。定年退職者と思しき人はパソコン画面を少し見てすぐに帰る人が目に付く。失業保険の受給要件を満たすために来ている人が多いそうだ。
平日の大型ショッピングセンターでは高齢の男性の姿が目立つ。
休日とは違って広々としたスペースは閑散としており、午前中にゆったりとしたソファーに座っているのはほとんどが高齢の男性だ。
住宅地にある喫茶店にも定年退職したと思われる人は少なくない。子どもたちを連れたママ友のグループとは違って、一人で新聞や週刊誌を読んでいる人が多い。
スポーツクラブは大繁盛
住宅地に近いターミナル駅にあるスポーツクラブは、開館の9時には長い行列ができる。
男性、女性を問わず高齢者が並ぶ姿は壮観でもある。私もこのクラブに加入して通ってみた。すると、午前中は見事なまでに高齢者が中心である。
私は定年退職するまでは、スポーツクラブは勤務時間後に汗を流す場所かと思っていたが、認識を改めさせられた。
昼間であれば何回使っても定額のコースがあり、朝から夕刻近くまでクラブで過ごしている人もいる。
サウナや浴場もあるので「昼食を持ち込めば本当にゆっくり過ごせる」という男性定年退職者もいたのである。
以前、利用者の意見を掲示するボードに、「スポーツクラブだと思って入会したのに、ここは養老院なのか」と批判する意見が書かれた用紙が貼られていたことがあった。
それに対して、クラブ側は「この施設はいろいろな世代の人に利用してもらうものです」と回答をしていたのを覚えている。
こんな意見はわざわざオープンにしなくても良いと思ったが、批判する意見を書いた女性の気持ちは分からないでもなかった。
以下ソース
http://diamond.jp/articles/-/145209 ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
