また以前から、投稿雑誌がリベンジポルノの温床になっている現実もあった。

『○○町の信用金庫に勤めていま〜す』など個人を特定できる悪質な投稿コメントもあった」と話す。 

　これらの事情から、写真撮影に応じる女性自体が減ったのも投稿雑誌斜陽化の一因だ。さらに業界に激震が走ったのは、６００人以上の１８歳未満の少女らのポルノ写真を撮影した北海道の小学校教頭ら、投稿常連者３人が逮捕された２００７年の事件だ。 

「教育者がポルノ投稿の常連だったことでワイドショーなども当時かなり騒ぎ、投稿雑誌の休刊が相次いだ。

折しもコンビニ加盟店の組合が投稿雑誌を有害図書に指定して置かなくなったので、ネット注文か大型書店、専門店でしか入手できなくなった中での大打撃でした」と同男性。 

　その後、なんとか復刊した雑誌もあったが「写真のストックができたら出版する不定期刊行の雑誌もあった。 

謝礼も全盛期は１ページの相場が２万円だったのが半額以下に落ち込み、毎号４０代のおばちゃんが

“レギュラー化”するほど投稿写真が集まらず、業者に委託するいわば“ヤラセ”投稿をやった雑誌もある。

全体的に見ても出会い系やテレクラの広告ばかりで、雑誌の質低下は否めなかった」（同） 

　そんな中、児ポ法改正などの影響で今年３月には「アップル写真館」廃刊の悲報がマニアの間を駆け巡った。
「写真が集まるかなど様子見」（関係者）だという。 

「ニャン２倶楽部」関係者も「縮小、廃刊を検討しているのは事実。全国の読者に“見られる”という刺激を楽しむマニア文化を大切にしたいが、これだけ起きている犯罪を無視はできない。

撮られる女性が本当に納得しているのか身分証や誓約書だけでは心もとない。 

今後は編集部から投稿者に連絡確認が必要になると思う。縮小・統合するか、一度廃刊し新しい形で出直すか悩みどころ」と語った。